抗生物質(抗菌薬)を不適切に使い続けていると、細菌の薬に対する抵抗力が高まり、薬が効かなくなることがある。このように、抗菌薬への耐性を獲得した細菌のことを薬剤耐性菌(AMR:Antimicrobial Resistance)という。
また、薬剤耐性遺伝子は、耐性を持たない別の細菌にも伝達(水平伝播)される性質を持つ。その結果、本来は薬が効くはずの細菌までもが薬剤耐性化し、次々に連鎖して広がっていく危険性がある。

薬剤耐性菌の被害により、日本国内だけでも年間8000人以上が命を落としていることが、国立国際医療研究センター病院と国立感染症研究所の研究グループにより公表されている。
2019年12月に同センターが発表した調査結果によると、薬剤耐性菌の中でも臨床現場での検出頻度が高い「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)」と「フルオロキノロン耐性大腸菌(FQREC)」による「菌血症(細菌が血液中に侵入して起こる重篤な全身感染症)」の国内死亡数を厚生労働省のデータをもとに推計したところ、2017年のMRSAによる死亡数は4224名、FQRECによる死亡数は3915名に達した。
海外に目を向けると事態はさらに深刻であり、米国では年間280万人以上が薬剤耐性感染症に罹患して3万5000人以上が死亡、欧州でも年間3万3000人以上が死亡している。
英国の経済学者ジム・オニール氏が2016年に公表した最終報告書(オニール・レポート)では、有効な対策を講じなければ、薬剤耐性菌による世界の死者数は「2050年までに年間1000万人に達し、がんを抜いて世界一の死因になる」と強く警鐘が鳴らされている。
なぜ、既存の抗生物質では殺菌できない細菌が増え、多くの命を奪うようになったのか。最大の原因は、医療現場や畜産分野などにおいて、必要以上に抗生物質が使用されてきたことにある。
抗生物質を投与すると感受性のある細菌は死滅するが、突然変異などによって、薬の成分が菌体内に侵入するのを防いだり、薬を分解・無毒化したりする能力を獲得した細菌がごく一部に出現する。
抗生物質を乱用すると、薬に弱い通常の細菌は死に絶える一方で、耐性を持った強い細菌だけが選択的に生き残り、増殖してしまう。
このような抗生物質の不適正使用が続いてきた背景には、本来は投与の必要がない症状であるにもかかわらず、二次感染予防などの名目で「念のため」に処方されるケースが常態化していた実態がある。

一般的な風邪に抗生物質は一切効かない。風邪症候群の大部分は細菌ではなく「ウイルス」による感染症であり、細菌の構造や代謝を標的とする抗生物質ではウイルスを排除できないためである。
自治医科大学などの研究チームの調査により、国内の外来診療で処方された抗菌薬の約6割が、風邪などのウイルス性感染症に対する不必要な処方であったことが判明している。
「風邪をこじらせて細菌による二次感染を起こすといけない」という理由から、予防目的での処方が漫然と行われてきた結果、耐性菌の出現と蔓延を招くこととなった。
薬剤耐性の問題は細菌だけにとどまらず、ウイルスに対する治療薬でも発生している。2019年11月、東京大学医科学研究所の研究グループは、抗インフルエンザ薬「ゾフルーザ」を投与された患者38人を調査した結果、9人から耐性変異を持つウイルスが検出されたと発表した。
特に免疫機能が発展途上にある15歳以下の小児で検出頻度が高く、約3割で耐性化が確認されている。
最も懸念されるのは、新型インフルエンザなどの爆発的流行(パンデミック)が発生した際の対応である。パンデミックに備えて国家備蓄されている「タミフル」においても、過去に耐性ウイルスが確認された事例がある。
有事の際に「有効な治療薬がない」という事態に陥れば、免疫力の低い高齢者や乳幼児、基礎疾患を持つ患者が真っ先に重篤化するリスクが高まる。

耐性菌の発生を抑えるためには、医師が患者の症状や原因微生物を正確に見極め、真に必要な場合にのみ適切な抗菌薬を最小限の期間投与する「抗菌薬適正使用(AMS:Antimicrobial Stewardship)」の徹底が不可欠である。
日本政府も「薬剤耐性(AMR)対策アクションプラン(2023-2027)」を策定し、処方ガイドラインの普及や微生物検査体制の強化、国民への啓発活動を推進している。
製薬企業には、薬剤耐性菌に有効な新規抗菌薬の創出と既存薬の安定供給が強く求められている。

しかし、新規抗菌薬の開発には約10億ドル規模の巨額な投資と長い歳月を要する一方、承認後は「耐性化を防ぐために使用が厳しく制限される(温存される)」という特性がある。そのため販売量が見込めず、製薬企業にとって収益性が極めて低い「市場の失敗」と呼ばれる構造的課題が存在していた。
こうした状況を打破するため、日本製薬工業協会(製薬協)は厚生労働省に対し、使用量に依存せず開発企業の収益を保証する仕組み(プル型インセンティブ)の導入や、産官学連携による研究開発コンソーシアムの設立などを提言してきた。これを受け、日本でも「抗菌薬確保支援事業」として、対象となる新規抗菌薬の売上減少分を国が支援する制度が導入されるなど、創薬エコシステムの再構築が進んでいる。
創薬促進検討委員会の委員長を務める舘田一博氏は、「耐性菌との戦いは、学会や行政だけで完結するものではない。製薬企業や医療機関、そして一般市民を巻き込んだ社会全体の活動として広げていかなければならない」と強調している。
【ポイント】
1. 交叉汚染防止(コンテインメント)と製造排水の環境AMR管理
抗菌薬(特にペニシリン系やセファロスポリン系などのβ-ラクタム系抗菌薬)の製造現場では、PIC/S GMPガイドラインに基づき、専用設備化や高度な封じ込め(コンテインメント)技術、厳格な洗浄バリデーションによる交叉汚染防止が必須である。さらに近年では、工場排水中に残留する微量な抗菌薬成分が環境中の細菌を耐性化させる「環境AMR」が国際的な規制課題となっており、WHOの製造排水ガイダンス等に準拠した排水処理・不活化工程の適切なバリデーションと逸脱管理が求められる。
2. 特定重要物資としてのサプライチェーン強靭化と安定供給責任
医療上不可欠な既存の抗菌薬(セファゾリン等)が供給不足に陥ると、臨床現場では代替として広域抗菌薬を使用せざるを得なくなり、結果として耐性菌を増加させる悪循環が生じる。抗菌性物質製剤は経済安全保障推進法における「特定重要物資」にも指定されており、製造所においては海外原薬(API)の複数購買化や在庫管理の最適化、計画的な設備保全および変更管理を通じて、欠品を発生させない堅牢な生産・供給体制を構築することが極めて重要である。
| 薬剤耐性(AMR) | Antimicrobial Resistanceの略称。細菌やウイルスなどの微生物が、抗菌薬や抗ウイルス薬に対して抵抗力を獲得し、薬が効きにくくなる、あるいは全く効かなくなる現象を指す。 |
|---|---|
| MRSA / FQREC | MRSAは「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌」、FQRECは「フルオロキノロン耐性大腸菌」を指す。 いずれも医療現場や市中で問題となっている代表的な薬剤耐性菌であり、菌血症などの重篤な感染症を引き起こす原因となる。 |
| プル型インセンティブ | 新規抗菌薬は耐性化防止のため臨床での使用が最小限に抑えられ、製薬企業が開発費を回収しにくい構造にある。 これを解決するため、薬の「販売量」と「収益」を切り離し、承認取得や供給体制の維持に対して国が一定の報奨金や収益保証を提供する開発支援制度のこと。 |
| 交叉汚染と環境AMR | 交叉汚染とは、製造工程においてある製品や原料が別の製品に混入することであり、抗菌薬製造ではアレルギーや耐性化を防ぐため専用設備化や洗浄バリデーションが義務付けられている。 また、製造所の排水に含まれる抗菌薬成分が河川等に流出し、自然界で耐性菌を生み出す「環境AMR」の防止もGMPおよび環境管理上の重要課題となっている。 |
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